マイホーム成功ナビ!全国の工務店・職人さん・建築士(建築家)検索サイト

地盤等について

MenuBar

マイホーム成功ナビ!FrontPage

地盤について 地盤は基礎の基礎?

  • 地盤、並びに基礎は、文字通り家を足元から支える土台となるもので、基礎工事はとても大切な工程です。特に日本は地震大国の国ですから、皆さんも基礎の出来具合は気になることのひとつではないでしょうか?
  • 上屋をいくら丈夫に造っていても足元がヨレヨレでは何にもなりませんよね。
    お施主さんでもチェックできることがありますので、参考にしてみて下さい。

現地調査

  • まずは、「現地調査」です。土地探しのところでも少し述べましたが、現地及び現地周辺の状況を確認しておく必要があります。
隣の擁壁の継ぎ目にズレが生じていないか
周辺道路の舗装が波打っていないか
土留め等、どこか気付いたところで目立つヒビ割れはないか。
近くに「川」はないか
近くに「暗渠」(あんきょ)はないか
近隣の建物の壁にクラック、あるいは不自然なシミはないか
比較的新しい盛り土ではないか

など。 プラス、ご近所さんとの会話等からの聞き取りも思わぬ収穫がある場合もあります!


  • 上記の項目に当てはまる場合は、判断は非常に難しいですが軟弱地盤の可能性もあります。
  • 暗渠(あんきょ)は、かつての小川や水路に蓋をして、土地の有効利用をしたものや、湿地などの滞水を防ぐためのもので、通常の側溝の排水とは違う概念のものです。
    (都市部では違った目的で造られている場合があります)
    ケースによりますが、すぐ横を通っていなければ、あまり神経質になる必要はないと思います。
  • また、勾配のある土地は、その土地の上側が切り土で、下側が盛り土の場合があります。
    盛り土が落ち着くためには5年は経過していなければなりません。
  • 近隣の建物の状況は、一般の方には判断がつきかねる場合も多いと思います。
    設計者も現地調査は必ず行っているので、なにか気付いたところがあれば、設計者からも報告があるはずです。

地盤調査

地盤調査は必ず必要

  • 品確法において、注文者の不利になる特約を行っても無効となります。
  • したがって施工者・請負者は、お施主さんが 「地盤調査は必要ない」 「もし地盤による不具合が起きても、施工者に補修等の要求はしない」 等の意向と約束をしたとしても、あるいは特約として書面での契約を行っていたとしても、施工者・請負者の瑕疵担保責任は逃れられません。
  • 言ってみれば施工者・請負者(あるいは供給者)に非常に不利な決まりともいえますが、それ以前に、請負者等は 「商取引上の相手との対等性はない」と明言されたと同じことであり、その事のみを捉えれば秩序と平等の精神に反する誠に理不尽な法とも言えますが、これに関しては地盤や地震等の怖さと危険性ゆえの特別な決まり事として施行された法と考えれば、請負者等も従わない理由もありません。
  • よって、現行では地盤調査は必ず行わなければなりませんし、注文者(お施主さん側)も勝手な要求(たとえば、余分な費用の出費を避けるため、しなくともいいという要求)をするべきではないということでしょう。
  • なお、地盤に起因する事故・瑕疵等は瑕疵担保保険の適用外と考えたほうがよいでしょう。(「基礎」に起因する瑕疵・事故とは違う)
    • この場合は、地盤調査会社等が地盤保証制度等に加入して、もしもの時の備えをすることになります。

スウェーデン式サウンディング試験 sws

  • 住宅規模の地質調査で主流をなしているのが、「スウェーデン式サウンディング試験(SWS試験)」というもので、たぶん住宅の地質調査を行う場合、90%以上がこの試験を実施しているのではないかと思います。
  • 地盤の状況等において他にもいくつかの調査方法がありますが、複雑な地層の調査に適し比較的安価なため主流となっています。
  • このSWS試験の結果をもとに、どのような地盤改良(補強)をするのか検討します。
  • 通常(住宅規模で)は、計画に従った図面が練られた上で、地盤調査は計画配置に基づいて通常4点以上で調査し、検査結果を基に補強方法(工法)の選択をします。
  • SWS試験の場合、建物の4隅を含めた4点以上の調査となります。(5点が多い)
  • なお、盛土をした場合など前後の調査が必要となる場合もあります。
  • よく行われている柱状改良(深層混合処理)の場合では、基礎の配置計画に基づき、改良体間隔を約2mくらいとするのが普通です。
  • また、自治体により断層震度や液状化危険度分布、その他の地理情報が提供されているので、業者・お施主さん双方が参考のひとつとし、把握しておいたほうがよいと思います。
  • 設計者は上記の現地調査も当然行いますが、かなり危険な兆候が見られた場合や地域の地盤の資料が乏しい場合、並びに地理情報からの検討等により、SWSと併用して他の調査方法も検討しなければならない場合があります。

powered by Quick Homepage Maker 4.77
based on PukiWiki 1.4.7 License is GPL. QHM

最新の更新 RSS  Valid XHTML 1.0 Transitional

カンジダ